レイヴンの福利厚生 Vol.1 教育支援制度

レイヴンには様々な福利厚生が沢山あります。今回はその中の1つ、教育支援制度を紹介していきます!

目次

レイヴンの教育支援制度とは?

レイヴンではスキル・知識の向上に必要な費用を一人当たり 年間最大12万円 まで補助します。

▼補助対象
書籍・テキスト・WEB教材 / セミナー・講座などの受講 / 資格取得 など

▼ルール
外部研修受講後は“研修レポート”を提出する
1ヶ月で費用を使い切ってもOKだが、年度末の駆け込み利用はNG

在籍月数により補助金額が変わってきます。
新卒1年目の場合は年間8万円の補助、2年目からは満額の年間12万円となります。

実際にレイヴン社員はどのように使っている?

教育支援制度の利用率

2022年度は、約6割の社員が教育支援制度を利用しました。
同年度より導入された制度ということもあってか、まだまだ社員全体へ浸透しきっていない様子です。

教育支援制度の利用内容

レイヴン社員はどのような用途で教育支援制度を利用しているのか。
ヒアリングした結果を、若手・中堅・ベテラン社員の分類でまとめてみました。

若手の場合(21/22卒)

  • ビジネス文書検定(1級・2級)の受験
  • 基本情報技術者試験の受験
  • プログラミング入門・基礎などの書籍やWEB講座
  • etc.

レイヴンでは決まったプログラミング言語ではなく、時代やお客様のサービスに合わせたプログラミング言語で開発を行っています。そのため、若手の場合は今まで触れてこなかった言語での開発案件へアサインされることも少なくありません。新しいプログラミング言語の習得のために、教育支援制度で書籍購入やWEB講座受講する社員が多い結果に。

中堅の場合(20代中盤~30代前半)

  • 応用情報技術者試験
  • 高度なIT知識・スキルに関する書籍
  • etc.

中堅社員は自分自身をより高めるために利用する傾向が。合格率20%ほどの応用情報技術者試験の受験、AWS関連のスキル・ノウハウを身につけるための書籍購入が目立ちます。

ベテランの場合(30代中盤以降)

  • リーダーシップに関する書籍
  • 事業変革に関する組織
  • 組織に関する書式
  • etc.

レイヴンはまだ創立8年の若い会社ですので、30~40代でもベテランの括りになります。30代から経営や経営企画に関して決定権を持つ管理職につく人も。

ベテランも積極的に教育支援制度を活用し、会社運営に必要な知識やスキルを深めています。

終わりに

社員ひとりひとりに年12万円を支援した場合、会社にとっては大きな支出となります。なぜ、レイヴンはそこまで身を削るのか。その理由は、社員ひとりひとりの成長、そして「ゆたかさ」の実現を本気で応援しているからです。

もちろん、教育支援制度だけでなく、先輩社員や代表による直接指導で社員を成長させる文化も醸成させています。

レイヴンの企業文化に興味があれば、ぜひ一度、1Dayインターンシップまたは会社説明会に参加ください!

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